Lesson3-4 アレルギーに対する社会の取り組み | アレルギースペシャリスト資格取得講座

現代社会で増え続けるアレルギーの症状を社会問題と捉え、
いくつかの企業では「アレルギーに対する取り組み」を行なっています。

特に加工食品を取り扱う食品業界は、
一見すると分からない成分が加工食品に含まれている、などの理由で
「知らず知らずのうちにアレルギーの原因」となることが多いため、啓発活動やレシピなどの公開を通じてアレルギーにならないような取り組みを強めています。

アレルギー活動を行なっている企業の例

ハムやソーセージなどの加工食品を代表的な商品群とする日本ハムでは、
「食物アレルギーに対する研究開発や商品の製造・販売」を行なっていることが
ホームページに明記されています。

そのほかにも「有識者」を集めて食物アレルギーに対する情報連携の取り組みを強めるなど、
企業全体でアレルギーに対する対応策を考えていこうという姿勢が伺えます。

また、複数の企業が集まってアレルギーに対する取り組みを行なっている事例もあります。

オタフクソース株式会社、株式会社永谷園、日本ハム株式会社、ハウス食品株式会社の4社は
「食物アレルギー配慮レシピ」を共同で開発し公表するなど、
企業間の連携を強めながら全体としてアレルギーに配慮した社会貢献をしています。

このような社会貢献の取り組みは「食物アレルギー」だけではなく、
「花粉症」など特定のアレルギー症状に対する取り組みとして行なっている企業もあります。

ノバルティスの医療事業部門を管轄しているノバルティスファーマ株式会社は、
「働く人の花粉症チャレンジ」と称して、

日本全国からサラリーマンを募り、
花粉症に関する正しい知識を学習するためのプログラムの機会を提供しています。

このように、増え続けるアレルギーに対して企業として取り組みを行い、
少しでも患者を減らそうという姿勢を見せる企業も増えていきています。

SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けて、金属アレルギー協会では
企業研修や新人研修、また「金属アレルギーアドバイザー」の団体研修などを行っています。

ネックレスなどの金属製品のデザインやプロダクトは気に入ってもらえているのに、
金属アレルギーであるがために身につけることができない・・・

そんな消費者にも寄り添えるようなプロダクト開発の手法など、専門的なアドバイスをしています。

いかがでしたか。
ここまでは企業の取り組みを挙げてきました。
様々な企業あらゆる方面からアレルギーに関する活動を行なっていることを学びました。

それでは次に、アレルギーと向き合う社会を実現するために、
今、私たちに何が求められているのかを考えていきましょう。